一度購入した途端、情報商材を売り込む違法メールの洪水
一度情報商材を購入したり、情報商材制作業者やアフィリエイター(成果報酬で宣伝を行い商品の販売促進を行う者)が発行するメールマガジンに登録をすると、途端に大量のメールマガジンを受け止る羽目にあいます。
「先着100名に90万円の利益を保証」「1億差し上げます」「2分後に10万円が振り込まれます」… 詐欺的な勧誘メールの数々。
複数の情報商材を購入した消費者には、1時間に数通のペースで数か月で1万通以上の迷惑メールを送りつけられたケースも報告されています。
「月収100万円以上の国際資金を半永久的に」「12週あれば細マッチョに!」「CRスーパー海物語in沖縄2完全攻略」「投資の神髄は競馬に有り」等情報商材関係の売り込みの他、活字にできないような猥褻なタイトルのメールも大量に送られてきます。
これらはアダルトコンテンツや出会い系サイトの売り込みですが、消費者の性別に関係なく無差別に送りつけられます。
ワンクリック詐欺のような犯罪サイトも多いので、クリック自体に警戒が必要です。
これらは、情報商材制作業者やアフィリエイター自身が配信するだけではなく、別の発行体を装って発信したり個人情報自体を転売する等して流出することも多い。もちろん違法行為です。
フリーメールサービスなどの自衛手段を
配信停止を要求しても止まること稀で、そもそも架空と思われる様々な発信者から膨大なメールが届くので、もはやメールアドレス自体を変更する以外抜本的な解決が図れません。うっかり職場のメールアドレスを使用すると大変なことになります。
情報商材を購入したり、情報商材制作業者が無料で読者を募るレポートやメールマガジンを購読する際は、専用のフリーアドレス（グーグルのGmailやマイクロソフトのHotmail等、無料で即時にメールアドレスが取得できるサービス）を利用して、いつでもアドレスを廃止出来るようにしておくと安全です。
全ての情報商材制作業者が違法なメール送信や個人情報の取り扱いをしているわけではありませんが、現状はそのような業者が多数を占めているので、消費者の側が自衛手段を取らなければなりません。
本サイトにおける用語について
情報商材（情報教材）は、その名称がマスコミ報道や国民生活センターなどの注意喚起によって詐欺的な問題商法として周知されたのを受け、関係事業者はダウンロード販売、インターネット出版、オンライン出版、オンライン教材、オンライン通販、電子書籍、電子出版、ｅｂｏｏｋ（イーブック）、情報販売、情報起業 等の呼称に変更していますが、当サイトでは、用語を「情報商材」に統一いたします。
また、情報商材を制作している者は、販売者でもありますが、情報商材販売モールが実際の販売実務の中心を担っているため、本サイトでは、敢えて販売者とはせず、情報商材制作業者と表記いたしました。また、情報商材業界では、情報商材制作業者のことを「インフォプレナー」と通称しますが、一般的ではないので、本サイトでは用語として使用していません。
※誇大広告や虚偽広告に基づいて購入した情報商材の解約・申込み取消し・返品・返金の要求は情報商材制作業者のみならず、情報商材販売モールに対して行うことが有効と考えられます。クレジットカードで購入した場合は、カード裏面に記載のカード会社の電話番号へ連絡し、騙された情報商材の代金のみの引き落としをしないよう要請し、国民生活センター（03-3446-0999）または全国の消費生活センターへ相談し、相談員の指示に従って被害回復を図ってください。
