モバゲーや前略プロフなどのコミュニティサイトは、子どもたちにとってある種の生活インフラと化した観があるが、青少年の健全育成の見地からは問題点が多々存在している。もはやユーザーの自己責任論だけでは対処できない「情報公害」について、社会とネット企業一体となった取り組みがいま求められているのだ。
藤川 大祐（ふじかわだいすけ）
千葉大学教育学部教授（教育方法学・授業実践開発）。大学院修士課程カリキュラム開発専攻（昼夜間開講）等担当。メディアリテラシー、ディベート、環境、数学、アーティストとの連携授業、企業との連携授業等、さまざまな分野の新しい授業づくりに取り組む。『本当に怖い「ケータイ依存」から我が子を救う「親と子のルール」』（主婦の友社）他、著書・編著書多数。
ネット企業は「情報公害」とどう向き合うべきか
新宿エリアでひと際目立つNTTドコモ代々木ビル。迷惑メール全盛期の莫大な受信パケット料で建てられたとも。
多くの子どもがPCや携帯電話でインターネットを活用するようになっている現在、インターネットの利用に関わる問題を「自己責任」で済ませることはできなくなっている。ネット企業に関わる企業は連携して、子どもたちの健全育成につとめなければならない（本稿では、おおむね18歳未満の青少年を「子ども」と呼ぶことにする）。
ネットは私たちの社会に大きく貢献しているものの、事件・トラブルにつながる弊害も多い。子どもの健全育成という観点から見れば、「情報公害」とでも言うべき有害な情報環境から子どもをどう守るかは深刻な問題である。
だが、これまで、ネット企業の取り組みは後手にまわってばかりであった。